資産を築き、それを運用することである程度以上の収入を得ることができるようになれば、経済的な自由を手に入れ、豊かな人生を送ることができる可能性があります。一般の人でも実現できる可能性が高い方法は、株式投資です。株式投資についてまとめます。（＊本記事は、株式投資の勧誘を目的としたものではありません。株式投資は自己責任でお願いします）
株式投資を続けて連続増収増益銘柄投資にたどり着きました！
株式投資にはいろいろな投資方法があり、実際にそれらの方法で成功した投資家が存在します。しかし、それらの方法を適当に選んで真似をしたからといって、簡単に成功できるわけではありません。その理由はいくつかあります。
まずそれらの方法が、どのような株式市場の状況下で有効な方法であるのかという点です。株式市場は常に変化し続けており、例えば上昇相場で有効な方法であるのか、下落相場で有効な方法であるのか、さらには短期の方法であるのか、中長期の方法であるのかという投資期間の特徴もあります。また自分がその方法を理解し、実践することができるのかという点も重要です。
一説には、どの投資方法が自分に合うのかという点では、その人の性格・考え方などにかかわるもので、自分に合わないと思ったらその方法は止めた方が良いとも言われています。これはある程度株式投資の経験がある方ならば実感として分かるのではないでしょうか？株価が上昇したらすぐに売却して利益確定したくなり、大きな利益を逃してしまったり、含み損を抱えたまま数年間耐えることができなかったりなど、自分のお金で投資をする以上、自分の感情・本能と投資行動が無縁ではないからです。
私も多くの失敗を繰り返し、その度に投資方法を勉強し、実際に投資してみて、自分に合う株式投資の方法が分かってきました。それは「連続増収増益株への投資」という方法です。投資対象とする企業のファンダメンタルズと特徴を調べ、基本的にはこれまで４年以上増収増益を続けている企業を選んでいます。またウォーレン・バフェット氏のように、増収増益を続けていける強い企業でありながら、明らかに一時的な要因で業績が低迷した場合も投資機会になることがあります。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資を続けて連続増収増益銘柄投資にたどり着きました！
株式投資ならばインデックスファンドを買えばよいのか？
株式投資では、個別株を買う方法と投資信託（ファンド）を買う方法があります。投資信託は、一般に多くの投資家から資金を集め、多数の銘柄に分散投資しますので、少額の投資資金でも分散によるリスクヘッジができます。
投資信託は、大別するとアクティブファンドとインデックスファンド（パッシブファンド）があります。アクティブファンドでは、ファンドマネージャーが銘柄を厳しく選別し、積極的に売買を繰り返して高い運用成績を狙います。インデックスファンドは、日経平均株価やTOPIXなどのインデックスに連動するように株を買っていきます。中長期で見ると、ほとんどの場合はインデックスファンドの方が高い運用成績が得られています。これは信託報酬と手数料などが比較的安いことがその一因です。
世界一の投資家と言われる米国のウォーレン・バフェット氏が、自分の妻への相続のための信託の中でS&P500のインデックスファンドで運用するよう指示していることも有名です。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資ならばインデックスファンドを買えばよいのか？
株の有名個人投資家に学ぶ株式投資法
一昔前ならば株式投資をしているだけで特殊な人と思われることさえありました。さらに株式投資で儲けるなんて一般の人ではありえないようなイメージもありました。ところが最近は書店に複数のマネー誌が置かれていますし、それらを見れば多くの個人投資家が登場しています。「億り人」となった個人投資家のプロフィールを見ても、身近にいそうな普通の人であることも多いようです。つまり、頑張れば誰にでもチャンスがあるということです。著名なプロの投資家の投資方法は学ぶべきですが、最近は成功した個人投資家の本も多数出版されています。一般レベルの資金額からスタートして成功しているケースが多く、さらに日本株に投資している人も多いので参考になるでしょう。
複数の成功した個人投資家は、それぞれの投資方法をまとめた本を出版しています。これらの本を読んで分かることは、「株式投資で勝つ方法は無数にあり、自分に合った方法を確立することが重要」ということ。しかし、すべてをゼロから試行錯誤する必要はなく、基本的なことから学び、さらに成功した個人投資家の方法を参考にしながら、勝負する市場（日本の株ならば「日本の株式市場」）の状況に相応しい方法を実践を通して作り上げていけば良いわけです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株の有名個人投資家に学ぶ株式投資法
株は暴落した時が買い時！勝つためには忍耐と勇気が必要
「株は安値で買って高値で売れ！」ということは、誰にでも簡単に理解できることですが、実践しようとすると容易ではありません。これが常に実践できるのであれば、百戦百勝でしょう。必死にお金を貯めて、それで株を買い、その株が暴落した時の恐怖は体験した人でなければわからないでしょう。特に何年もかけて投資金額を増やした場合は、ほんの数日間で数年分の努力が消えてしまうことも珍しくありません。「このまま株価が下がり続け、大損してしまうのではないか？」といった恐怖と戦わなければ、大きな成功をつかむことはできないでしょう。株式投資では、人間の本能に反し、忍耐と勇気が求められるのです。
このような苦境を乗り越えて成功をつかむためには、著名な投資家がどのような方法で乗り越えたのかを知ると参考になるでしょう。１つの方法は、一時的な運用利回りが低下することを覚悟した上で、投資資金のある程度の割合を現金として保有し、株価の暴落時にそれを使って安値で株を買うことです。ある程度の現金比率を保っておけば、株価の暴落を待てる精神状態になりやすいですし、実際に安値で株を購入できる可能性が高くなります。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株は暴落した時が買い時！勝つためには忍耐と勇気が必要
株主優待を狙った株式投資
優良な上場企業の株を買って保有していると、通常は配当がもらえます。最近は株主還元や株価対策として株主優待を設定する企業が増えています。株主優待の種類も様々ですが、一般に何らかの金銭的な価値があります。この株主優待をお金に換算し、利回りを計算したものが株主優待利回りです。株主優待利回りと配当利回りを合算したものが総合利回りで、かなり高い利回りのものがあります。したがって、株主優待と配当を狙った株式投資でも、中長期で保有し続ければトータルで勝てる確率が高くなります。さらに株主優待そのものが魅力的ならば楽しいですね。
また長期で株を保有すると株主優待が増える「長期保有優遇制度」を取り入れた株主優待も増えています。このような銘柄は、総合利回りもさらに高くなり、お得になるケースが多いです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株主優待の長期保有優遇制度があるおすすめの銘柄はこれだ！
高配当株投資入門！配当金で生活するための第一歩
買った株価よりも高い株価で売ることで、その差額分の利益が得られます（＊手数料や税金はかかります）。このような株価の差である「キャピタルゲイン」を狙う投資の他に、株を保有し続けることで得られる配当金を狙う、インカムゲインを目的とした投資方法があります。業績が安定あるいは伸びていく企業の株を保有し続け、配当をもらい続けることで生活できるようになれば嬉しいですね。キャピタルゲインを狙う場合は、売買を繰り返さないといけないことがほとんどですので（＊もちろん保有し続けて最後に売るということもないわけではないです）、保有し続けながら配当金をもらい続けるインカムゲイン狙いのスタイルは、安定性としては魅力があります。
将来の株価を高い精度で予測することは不可能です。著名な投資家も、ある意味高い確率で株価が買値よりも上昇することを予測できたに過ぎません。それに比べると安定配当や増配を繰り返す企業の配当額は、正確な金額を予測することはできないにしても、増えていくことを予測することはもう少し確率が高そうです。株価は業績などによって上下するのに対し、配当は経営者の意思として安定配当あるいは増配を続けようとするからです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
株式投資では日本経済新聞電子版が便利！銘柄分析にも！
株式投資では情報収集が大切です。情報とは、単純に多くの内容が含まれているということだけではなく、その内容に信頼性が無ければなりません。また非常に知名度が高く、多くの人が読む媒体は影響力が大きいため、そこにどのような情報が掲載されるのかをチェックしていないと出遅れてしまう可能性もあります。そんな媒体として情報収集に役立つのが「日本経済新聞電子版」です。紙版の日本経済新聞が電子化されたものだけを意味するのではなく、日本経済新聞のサイト全体を意味しています。日経電子版を購読していれば、日本経済新聞のサイトで有料会員限定の記事・サービスが利用でき、非常に価値ある情報を入手できます。以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資では日本経済新聞電子版が便利！銘柄分析にも！
自社株買いとは？メリットは？
自社株買いとは、企業が自社の株を買い戻すことです。株主還元策の一つとして行われることが多いです。なぜこれが株主還元になるのでしょうか？
配当は直接株主にお金を渡しますので、株主のメリットが分かりやすいです。自社株買いでは、企業がお金を投じて自社の株を買い、通常はそれを償却します。一見、なんだか無駄なことをしているように感じる人もいるかもしれません。しかし、自社株買い＆償却で発行済み株式数を減らせば、１株当たりの利益が増えることになり、中長期では株価の上昇が期待できます。
また配当は課税され、資金が流出してしまうことになりますが、自社株買いの場合はそのようなことがありませんので、資金効率が高いと考えられます。そのため著名な投資家であるウォーレンバフェット氏も、コカ・コーラなどの保有する株の企業に働きかけ、自社株買いを行わせました。そのため株主還元策として広く知られるようになっています。
投資対象を選別する際に、株主重視の姿勢があること、継続的に自社株買いや増配を行っていることはチェックすべき点と言えるでしょう。日本にもそのような企業が存在しています。詳しくは以下の記事で紹介しています。
株式投資で致命的な失敗をしないようにするには？
株式投資で「絶対」ということはありません。著名な投資家でも株式投資で失敗することがありますし、一般の投資家でも致命的な大失敗をして、株式市場から消えて行ってしまうことがあります。成功した投資家は、失敗をしながらも、致命的な大失敗を回避してきた投資家とも言えます。ある意味、株式投資で成功するためには、「致命的な大失敗をしないこと」が必要なのです。
それでは致命的な大失敗とはどのようなものでしょうか？株式投資で最悪の状況の１つは、株価がゼロ円になり、投資した資金が無くなってしまう状況です。実はもっと悲惨な状況があります。それは借金をして株を買い、大損して、借金だけが残る状況です。自己資金で株式投資して株価がゼロ円になっても、すべての投資資金を失うだけですが、借金をして株式投資するとゼロどころかマイナスになってしまいます。信用取引をした場合も同様です。こうなると「破綻」と言って良いでしょう。
まずはこのように資金を失うどころか、借金だけ残るような状況を避けなければいけません。そのためには借金して株式投資すること、信用取引をすることを避けるようにすることです。これが最低ラインであるとすると、次に目指すのは投資資金を大きく減らすような状況に陥らないようにすることです。「大きく減らす」というのがどの程度であるのかは個人差がありますが、例えば投資資金が半分以下になってしまうような状況はそれに該当するでしょう。
株価の変動は避けられませんが、投資資金の減少幅を最悪でも50%未満に抑えられれば、次の株価上昇局面で回復できるチャンスはあるでしょう。生き残って投資を継続できれば、経験が蓄積し、勝てる確率を上げることもできるでしょう。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資で失敗するのはなぜ？破綻しないようにするには？
海外投資家が売り越せば日本株は下がるというのは本当か？
アベノミクスが始まり、本格化した2013年から2018年度末までの部門別売買動向は、東京証券取引所の発表資料などから確認することができます。2013年度、2014年度に海外投資家は大きく買い越し、2015年度と2018年度は大きく売り越しました。日経平均株価は、2013年度と2014年度は大きく上昇し、2015年度と2018年度は大きく下げました。
株価は基本的には需給関係で決まると考えられ、売りたい株数が多くなれば株価は下がり、買いたい株数が多くなれば上がる傾向があります。このことから前述の海外投資家の売買動向と日経平均株価の動きに相関が高くなっていることは単なる偶然ではありません。日本株の売買シェアの６割以上を海外投資家が占めていることからも相関は明らかです。日本株の売買シェアに占める海外投資家の比率が低下しない限りは、この傾向は続くでしょう。以下の記事で詳しく紹介しています。
関連記事：海外投資家が売り越せば下がる日本株というのは本当？
好業績でも株価が下がるのはなぜ？
連続増収増益の銘柄を探し出して購入し、将来の成長を期待して株を保有し続け、ワクワクしながら決算を確認したら好業績なのに、株価が下がり始めたらショックです。まず受け止めるべきことは、「好業績でも株価が下がる」という事実です。現実にそのようなことが起こっている以上、否定しても意味がありません。
それではなぜ好業績なのに株価が下がるのでしょうか？主要なものでは、以下のような原因があります。
１．株式市場から資金が逃避している
２．好業績の決算内容が発表前に株価に織り込まれている
１の「株式市場から資金が逃避している」については、株価が需給関係によって決まると考えられることによります。日本株の場合、海外投資家の売買シェアが過半数であり、海外投資家が徹底的に売り越して来たら株価が下がる可能性が高いです。２の「好業績の決算内容が発表前に株価に織り込まれている」については、株価がいろいろな材料を織り込んで動く「先行指標」的な性質があることによります。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：好業績で株価が下がるのはなぜ？含み損が増えてるなら危険！
ストック型ビジネスの株は魅力的？
ビジネスには基本的にはお客さんがいて、企業が提供するサービス・商品などの魅力により、お客さんから選ばれる必要があります。お客さんから選んでもらうために多くの広告宣伝費を使い、商品・サービスの価格を下げます。その努力によって商品がヒットしても、ほとんどの場合は競合他社が模倣して同じようなことをやりますので、常にビジネスで勝ち続けることは難しいです。
このように厳しいビジネスの世界において、お客さんとの関係を着実に積み上げていける「ストック型ビジネス」と呼ばれるタイプのビジネスがあります。一旦お客さんとの関係を築けたら、すぐにお客さんとの関係が終了するのではなく、比較的長期に渡って持続するようなビジネスであれば、地道な努力でお客さんを増やしていけるわけです。そのようなビジネスが「ストック型ビジネス」です。
具体的な例としてはセコムがあります。一旦セコムと契約し、家にセキュリティシステムを設置すると、撤去に費用がかかることからも、通常は年単位でサービスを利用し続けるお客さんが多いようです。したがって、地道に契約を増やしていけば、資産のようにお客さんとの関係が積み上がっていきます。詳しくは以下の記事をご覧ください。
株式投資では営業利益率に注目すべし！
株式投資では、投資する企業（銘柄）選びが重要です。ビジネスの世界は熾烈な競争が繰り広げられており、栄枯盛衰が激しいです。そんな過酷な状況でも、常に勝ち抜いていける強い企業に投資できれば成功する確率が高くなるでしょう。ビジネスの世界では、負けは売上・利益の減少を意味し、最悪の場合は赤字となり、それが続けば倒産する可能性があります。強い企業とは、常に競争に勝ち抜き、売上・利益を伸ばしていける企業です。
強い企業には、「強い理由」があるものです。それに他の人よりも早く気がつくことができれば、株式投資で成功できるチャンスも増えるでしょう。企業の強さ、競争力の源泉は、商品やサービスなどあることもありますが、もっと簡単に競争力の高い企業を発掘する方法があります。それは営業利益率が高い企業をリストアップすることです。
競争が熾烈で、競合他社と差別化しにくいビジネスほど価格競争に陥りやすく、売上が大きくても利益率が低くなる場合がほとんどです。営業利益率が高いということは、競合他社と差別化できる「何らかの強み」があることが多いです。そんな企業をリストアップしてから、さらに詳しく分析していけば効率よく良い銘柄を発掘できるでしょう。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資では営業利益率に注目すべし！ポジティブな変化が重要
株式投資で成功するために大切なことは？
世の中には成功した投資家が複数存在します。それらの方々は、全員が同じ投資方法を実践したわけではありませんし、株式投資で成功する方法は複数存在します。そのことが株式投資経験が浅い人にとって混乱する原因の１つでもあります。株式投資について勉強しようとしても、ほとんどの場合で相反する教えがあるからです。例えば「株価が下がったところで買うべし！」という逆張りの教えがあれば、「株価が上昇したところで買うべし！」という順張りの教えもあります。これらの一方が正しく、他方が間違っているというわけでもありません。それらの投資方法が異なるということと、いずれかの方法の方が勝率が高くなる相場状況というものがあるということです。
それでは一般の人が株式投資で成功するためにはどのような努力をすべきでしょうか？２つだけ挙げるとすれば、以下の２つになります。
１．自分の株式投資の失敗から学ぶ
２．株式投資の勉強をする
株式投資を経験してみると実感できますが、精神状態が大きく投資成績に影響します。大切な自分のお金を投じているわけですので、それが大きく減ったりすれば心穏やかではいられませんし、反対に大きく増えた時も舞い上がってしまっておかしな行動を取ってしまうことがあります。多くの投資家が精神的なことが原因で不適切な売買鼓動を取り、失敗してきました。そのため、まず自分が株式投資で失敗した時に、失敗から学ぶことが重要です。
また十分な知識が無くては、そもそも間違ったことをしてしまう可能性が高くなりますので、しっかり株式投資の勉強をすることが大切です。以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資で成功するために大切なことは？失敗に学ぶべし！
東証１部上場基準変更になるのか？株価への影響は？
2019年3月初旬ごろに、東証１部上場基準変更についての議論が有識者会議で行われました。基本的には厳格化される方向で、「東証１部上場」ということのステータスを高めるための上場基準変更となるようです。
東証１部上場基準変更となると、当然のことながら東証１部に上場することがより難しくなりますので、定められた基準の観点からより優れた企業でなければ上場できなくなります。気になるのはすでに東証１部に上場している企業の「降格」が行われるのかどうかです。もし降格が行われるのであれば、通常は経営陣が東証１部上場を維持できるように努力すると考えられますので、経営手腕が問われるでしょう。
また株価への影響も気になります。かつて「コバンザメ投資法」が話題となりました。これは東証１部昇格候補の銘柄を先回りして買っておき、東証１部昇格後の株価の上昇のタイミングで売るという方法です。東証１部から降格が予想されると株価にどのような影響が出るのか気になるところです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
株式市場が下落していく兆候に早く気がつけばリスクを回避できる？
株式市場では、リーマンショックの時のように、ある時点から株式市場全体の株価（＊日経平均株価などの指標という意味です）が大きく下がり、そのまま長期の下落トレンドになってしまうことがあります。株価が暴落した時点では、その後にリバウンドして回復することもありますので、それを狙って買いを入れる人々も存在します。実際、「株価が暴落した時が買いのチャンス！」というのが逆張り派の金言ですので、それを待ち望んでいる人も少なくありません。しかし、安値で買いを入れたと思ったら、その後にさらに大きく下げて行ってしまうことも珍しくありません。これは株式投資の難しさでもあります。
株式市場のトレンドを分析できれば、このような状況にもうまく対応できるのではないかと考える投資家も多いです。トレンド分析の方法もいろいろとありますが、完璧にいつでも分析・予測できるわけではありません。それでも何も考えずに株式投資するよりは、株式市場のトレンドを分析しようという努力をすることはそれなりに価値があるでしょう。上昇相場であるのか、下落相場であるのか、ボックス圏相場であるのかを分析すれば、相場の転換点に早く気がつける可能性が高いからです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式市場が下落していく兆候に早く気がつけばリスクを回避できる？
信用残高の買い残と売り残の意味は？
株式投資には、現物の株を売買する取引の他に、信用取引があります。信用取引には、お金を借りて株式の購入から取引に入る「買建て（信用買い）」と、株式を借りてその売却から取引に入る「売建て（信用売り）」があります。取引を終了させるには反対売買を行います。
一般の個人投資家には、信用取引をおすすめしません。現物株の取引であれば、最悪の場合でも投資資金を失うだけですが、信用取引の場合には投資資金を失うだけでなく、借金が残る可能性があり、ハイリスクだからです。しかし、信用残高という信用取引の状況が公開されており、これが投資家の動向を知る１つの情報となるため、信用取引についての最低限のことは知っておいた方が良いでしょう。
一般に「近い将来に株価が上がる」と予想した人が信用買いを行っていると考えられます。つまり、信用買いが増えてくると、「近い将来に株価が上がる」と予想する人が増えているということを意味します。反対に「近い将来に株価が下がる」と予想した人が信用売りを行っていると考えられます。信用売残が増えてくるということは、「近い将来に株価が下がる」と予想する人が増えていることを意味します。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：信用残高の買い残と売り残の意味は？株式投資の基礎知識
割安株は上がらないのか？
株式投資の方法で、従来から主流な方法として「割安株投資」というものがあります。一般的にはPBRやPERによって株価が割高か割安であるのかを判断します。PERは、株価を「一株当たり純資産」で割ることで求められます。これが１倍未満であれば、理論上は株式をすべて購入し、会社を解散して精算すれば儲かることになりますので、割安と考えられます。PERは、株価を「一株当たり純利益」で割ることで求められます。PERは会社が毎年稼ぐ収益に関する指標で、「稼ぐ力」に対する評価と言えるでしょう。
「株価が割安になっているから、近い将来に妥当な株価まで上昇するであろう」と考え、株を買い、値上がりを期待する方法が割安株投資です。これはそれなりに説得力がある考え方ですが、実際には「割安株は株価が上がらず、儲からない」という意見もあります。どういうことでしょうか？
その説明にもいくつかの説があります。代表的なものは、「株価は妥当であり、そもそも割安ではないから」および「株価は需給関係で決まるもので、割安に放置されているのは人気がないから」といったものです。前述のようにPBRやPERで割安と判断することが多いのですが、ROEなどの他の重要な指標で見た時に魅力に乏しいことがあります。日々の株価は、株を買いたい人と売りたい人のやり取りからなる「需給関係」で決まると考えられますが、そもそも人気がないために買いたい人が少なく、株価が上がらないということです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
株式投資はテンバガーを狙う！
株式投資の醍醐味は、買った株の株価がぐんぐん上がり、２倍、３倍となることです。中には10倍を超えて上がることもあります。特に株価が10倍以上になった株のことを「テンバガー」と呼んでいます。通常は複数の銘柄に分散投資しますが、その中の１つでもテンバガーに成長してくれれば、全体の投資成績は優れたものになることがほとんどです。そのためテンバガーを掴むことを目指す投資方法もあります。
実際にテンバガーにならなくても、株価が２倍、３倍となれば、通常は優れた投資成績となるでしょう。重要なことはテンバガーになりそうな候補を選ぶことと、株価が上昇してもすぐには売らず、じっくり株価の上昇に付き合うことです。
テンバガーという言葉が日本で広く知られるようになったのは、人気の高い著名投資家のピーター・リンチの著書によるようです。同氏によれば、テンバガーが期待できるのは以下の３つのタイプです。
１．年に20-25%の成長率の小さな企業
２．業績不振から立ち直った企業
３．大きな資産を持っていて過小評価されている企業
この内、一般の個人投資家には２と３は難易度が高く、１がもっとも狙いやすいでしょう。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資はテンバガーを狙う！大きな資産を築くために！
株で含み損になっても売らない？損切りする？
株式投資をしていれば、買った株の株価が下がり、含み損になることがあります。最近では2018年からの株価の下落で含み損を抱えてしまった人も少なくないはずです。大きな含み損を抱えてしまったらどうすれば良いのでしょうか？
株価が下がった場合は、基本的には２つの対処方法があります。１つはそのまま株価が回復するまでひたすら保有を続けること。いわゆる「塩漬け」です。もう１つは、含み損になった株を売却して損を確定してしまうことです。
主流な方法として「損切り」があります。「株価が10%下がったら売却する」などのルールを決めておけば、損失をそれ以上拡大させずに済むという教えです。これは非常に賢い方法で、この方法を推奨する投資家も多いです。しかし、損切ラインを小さく設定すると、少々株価が下がることはよくあることですので、頻繁に損切りを繰り返すことになり、「損切貧乏」になることも多く、機械的に損切りすれば誰でも成功できるわけではありません。
また含み損がかなり大きくなってからとなると損切も難しくなります。保有銘柄が有望な銘柄であれば、塩漬けも悪い選択ではありません。株価が下がっている分、配当利回りも高くなっていることも多く、保有を続ければ配当を受け取り、含み損を少しずつ埋めていくことができます。保有銘柄の業績が堅調であれば、株価が戻ってくる可能性も高いです。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株で含み損になっても売らない？損切りする？長期投資では？
株で買ってはいけない銘柄は？大損しないために
有望な企業の株（銘柄）に投資し、将来、購入時の株価よりも上昇し、利益を得る方法が、株式投資の王道とも言える投資方法です。そのためさまざまな経営指標などのいわゆるファンダメンタルズを分析し、タイミングを狙って投資をする努力をする投資家も多いでしょう。しかし、ファンダメンタルズ分析などでは、見落としがちな重大なポイントがあります。それは例えば以下のようなものです。
１．法律を守らない企業
２．経営者が強欲な企業
３．労働組合が強すぎる企業
これらに該当する企業は、投資を検討する時点でどんなに業績が良くても、この先業績が伸びそうな期待が持てても、上記の懸念点がある企業は爆弾を抱えているようなもので、いつそれが爆発して株価が暴落しても不思議ではありません。「買ってはいけない株」と言えるでしょう。
法律を守らずに問題のある製品を販売したことで、後で回収しなければならない事態となり、経営危機に陥った企業が複数あることは、多くの方がご存知でしょう。必ずしも法律違反になるかどうかがわからないグレーゾーンでも、顧客の信用を失って倒産に追い込まれる事例も少なくありません。そのような企業に投資することのリスクを深く考えた方が良いでしょう。
企業のトップに極端な権力が集中し過ぎると、不祥事が発生する確率が高くなります。米国のCEOが巨額の報酬を得ることに対して、以前から批判がありましたが、それは権力が集中し過ぎて株主や従業員の利益を損ない、企業を危機的な状況へ追い込む結果になる可能性が高いからです。日本の有名大企業でも、トップの権力が集中し過ぎて大きな問題となった事例が最近も発生しています。
これとは反対に労働組合が強すぎる企業も株主の利益が損なわれる可能性が高くなります。詳しくは以下の記事で紹介しています。
株式投資のリターンはどれくらい？
書店の株式投資本コーナーに行くと、多数の株式投資の本があります。良書もあれば良書とは言えない本もあります。特に短期間で株に投じた資金が何倍にもなるかのように紹介されている本は危険です。確かに株価が短期間で２倍、３倍になることはあります。株式投資では、その株を売却した時に利益が確定します。仮に株価が何倍にもなったとして、その株を売却したとしたら、次にまた何らかの株を買わなければ投資を続けられません。その株がまた何倍にもなり、それを売却してまた他の株を買いということを繰り返し、常に株価が何倍にもなるような株式投資を続けるということはほぼ不可能でしょう。
世界一の投資家と言われるウォーレン・バフェット氏の投資成績を見ても、長い投資期間の平均として年間20%のリターン（投資収益率）です。１年間で20%のリターンをどのように感じるでしょうか？もし「20%のリターンは低い」と感じるようでしたら、20%のリターンを複利で10年間継続できたら何倍になるのか計算してみると良いでしょう。
株式投資の世界では、基本的にはハイリスク・ハイリターンです。高いリターンを狙うほどリスクが高くなります。つまり無理し過ぎずに目標とするリターンを妥当なレベルまで下げれば、達成できる確率が高くなります。例えば7%のリターンを複利で10年間継続できれば、投資資金は約1.97倍になります。100万円が197万円になるということです。これを約2倍とすれば、次の10年でさらに２倍、その次の10年も2倍になれば、30年間で8倍になるということです。つまり、100万円が30年間で800万円になるということです。
投資資金は、途中で追加していくこともできますし、そもそもの種銭となる資金をもっと増やすことも可能でしょう。30歳までに1,000万円まで増やせれば、30年間で8,000万円となり、毎年7%で運用できるのであれば毎年560万円の運用益を得られるということです。これを追加投資してさらに増やすこともできますし、そのキャッシュフローで生活することもできます。ほとんどの人にとって満足できる水準ではないでしょうか？詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株式投資のリターンはどれくらい？リスクを理解しよう！
株は分散投資と集中投資のどちらが良い？
株式投資には複数の投資方法があります。それぞれの方法で成功した人がいますので、唯一で絶対の方法があるわけではありません。ほとんどの場合、相反する考え方の投資方法が存在していますので、真面目に勉強するほど初心者は混乱してしまうことがあるでしょう。株式投資法の分類として、分散投資と集中投資があります。どちらが良いのでしょうか？
株式投資には「絶対」ということはなく、想定外の事象によって株価が暴落するリスクは常に存在します。１つの企業にすべての資金を投じた場合、その企業が倒産してしまえばすべてを失うこととなります。したがって、リスクヘッジという観点から通常は分散投資の方に軍配が上がります。問題はどの程度分散するべきかということです。
１つに集中投資するということは前述の議論からありえないとしても、２〜３つぐらいの分散ならば、一般的には集中投資に相当します。本当の意味での分散投資とするならば数百程度の分散が必要で、個人投資家ならばインデックスファンドを買うことになります。インデックスファンドと言っても、日経平均株価に連動するならば日本株だけに投資することになりますし、さらに分散を進めようとすると他国のインデックスに連動するファンドにまで対象を広げていくことになるでしょう。
一方、「億り人」になった個人投資家を見てみると、５銘柄以上に投資し、勝負どころで狙った銘柄に資金を集中し、大きく稼ぐことに成功した人が多いようです。これが集中投資の最大のメリットで、資金を集中した銘柄で大きく勝てれば短期間で資金を大きく増やすことができます。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株は分散投資と集中投資のどちらが良い？メリットとデメリット
株を買うタイミングと売るタイミングは？
株式投資では、まず投資する銘柄を選ばなければなりません。次にタイミングを見計らってその株を買い、その後、またタイミングをみて株を売却して初めて利益が確定します。それではどのようなタイミングで売買すれば良いのでしょうか？株式投資では銘柄選びも重要ですが、売買のタイミングも重要で、判断が難しいです。
株式投資方法も正解は１つではなく、複数の投資方法があるため、売買のタイミングの判断にもいろいろな意見があります。ウォーレン・バフェット氏の投資方法によれば、有望な銘柄を狙い、一時的な要因で株価が下がった時に買うべきということになります。有望な銘柄は、通常は人気があって株価が高値圏にあります。高い株価で買ってしまうと、その後の投資成績に大きく影響します。安い株価で買うことが極めて重要ということです。ある程度の規模の市場の暴落は、年に１回程度以上はあるものです。あせらず暴落を待ちましょう。
株を買った後に売るタイミングの判断も非常に難しいです。含み益が出たらすぐに売ってしまえば大きな利益を得ることはできません。投資した企業が今後も成長を続けていけるならば、保有を続けるという考え方もあります。つまり、投資した企業が今後も成長を続けていけるのであれば、株価がまだ上がる可能性があるので保有を続けるという判断は妥当でしょう。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：株を買うタイミングと売るタイミングは？株式市場の暴落時？
株式投資において銘柄を選ぶ方法はどうすれば良い？
株式投資においては、銘柄選びが重要です。業績などのファンダメンタルズを分析し、有望な候補を探します。基本的には増収増益基調を続けている企業を選ぶべきでしょう。しかし、それだけでは候補を決められません。特にROEには注意すべきです。
ROEは自己資本利益率のことで、資本のに対してどのぐらいの効率で利益を上げているのかを知ることができます。つまり、期待する投資利回りに対し、ROEが低ければ、長期で保有した場合に期待値を下回る確率が高くなります。したがって、海外投資家の多くはROEを重視します。最近は多くの投資信託もROEを重視していますので、ROEが高くなると投資資金が集まり、株価を上昇させる力が強くなりがちです。個人投資家としてもROEは重視した方が良いでしょう。
ビジネスの世界は熾烈な競争が繰り広げられています。その中で競合他社と戦い、勝ち抜いていくことによって優れた業績を上げるには、何らかの強みを持っているはずです。世界一の投資家であるウォーレン・バフェット氏が、保有しているコカ・コーラ社などに見出したのはその強みで、お客から選ばれる力のことです。そしてそのような強みをもつ企業を「消費者独占型」の企業と呼んでいます。
コカ・コーラが好きで好きでたまらない人にとっては、コカ・コーラに代わるものは他には無いのです。コカ・コーラは地道にファンを増やし続けてきました。米国内だけでなく、日本や多くの国にも販路を広げています。それでもまだ進出していない国もあるわけですので、成長はまだまだ続きそうです。こんな強みをもつ企業こそ、投資対象としては有望です。詳しくは以下の記事で紹介しています。
金持ち父さんは不労所得で経済的自由を手に入れる！資産を買おう！
そもそもなぜ株式投資をするのでしょうか？さらに言えば、なぜ投資をするのでしょうか？投資は、株式投資だけでなく、不動産投資など他の方法もあります。つまり、なぜ投資をするのかというところから一度は考えてみると良いでしょう。
「投資などしなくても、働いてお金を稼げばお金を稼げば良いじゃないか！」という考え方もあるでしょう。それも個人の自由ですので、決して否定しません。しかし、もし「経済的に豊かになりたい」という気持ちがあるのであれば、あのベストセラーの「金持ち父さん貧乏父さん」を読んでみるとよいでしょう。借金をして金利を支払うこと、投資をして資産によって不労所得を稼ぐことの意味がわかりやすく解説されています。
いろいろな投資方法がある中で、株式投資はインターネットの株トレードの普及のお陰で、誰でも簡単に少額から始められる投資という特長により、始める人が多くなりました。詳しくは以下の記事で紹介しています。
関連記事：金持ち父さんは不労所得で経済的自由を手に入れる！資産を買おう！
まとめ
株式投資について紹介しました。株式投資は奥が深く、すべてを紹介することはできませんが、少しでも知識を獲得し、勝てる可能性を高められればと思います。
