ディスプレイ産業・日本の研究開発動向のまとめ!

産業動向

近年は日本の大手電機メーカーが経営不振に陥り、事業縮小・撤退などにより、多くの人員削減を行いました。日本は資源に乏しく、科学技術をベースにした「技術立国」を重要視してきましたので、国際競争による製造業の不振は、日本の将来に暗い影を落としています。日本のメーカーはなぜ衰退したのか?復活できるのか?以下に紹介します。

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日本の電機メーカーが衰退した理由!復活は?

東芝の経営危機、シャープの鴻海精密工業傘下入り、パイオニアの上場廃止とベアリング・プライベート・エクイティ・アジアによる買収、ジャパンディスプレイの経営危機など、日本の主要な電機メーカーの凋落が著しく、日本社会に暗い影を落としています。日本の電機メーカーはなぜ衰退したのでしょうか?

日本の電機メーカー衰退の根本的な原因を探っていくと、かなり昔のある出来事に辿り着きます。それは日本メーカーから韓国、台湾企業への技術供与です。日本の電機メーカーの衰退は、主に韓国と台湾メーカーとの競争に敗れた結果です。なぜ韓国と台湾にそのような強敵が育ったのかを辿ってみると、実は日本から技術供与して、そこから韓国と台湾で積極的な投資を行い、猛烈なスピードで育ててきたことが分かります。

したがって、日本の電機メーカー衰退の根本原因の一つは、将来のライバルに技術共用して教えてしまったからです。単純なことですが、かなり力の差があったり、自らが業績不振でとりあえずお金が必要だったりなどの理由で技術供与してしまう例が案外あるということです。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:日本の電機メーカーはなぜ衰退したのか?復活できるのか?

日本企業の研究開発費は海外企業よりも少ない?

日本の主要な電機メーカーの業績悪化により、日本の産業界の雰囲気は重いものを感じます。将来、日本企業が産業分野での隆盛を取り戻すことができるのか気になります。ある程度の研究開発の勢いを示している研究開発費について日本企業と海外企業を比較してみましょう。

PwCが発表している2018年の研究開発費トップ5は以下のようになっています。

第1位 アマゾン 226億ドル
第2位 アルファベット(グーグル) 162億ドル
第3位 フォルクスワーゲン 158億ドル
第4位 サムスン電子 153億ドル
第5位 インテル 131億ドル

日本企業は以下のようになっています。

第11位 トヨタ自動車 100億ドル
第18位 本田技研工業 71億ドル
第37位 日産自動車 46億ドル

詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:日本企業の研究開発費は海外企業に見劣りする?伸びてるの?

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日本の液晶・有機EL・再生エネルギー産業の衰退

日本が石油や天然ガスなどの資源が乏しく、科学技術と勤勉な国民性によって製造業を強化してきたため、「技術立国」などという言葉で象徴される考え方が定着しています。しかし、日本が頼りにする製造業の衰退が懸念されています。

液晶ディスプレイ産業は日本で大きく育った産業で、2000年代前半までは日本企業が技術開発も事業も世界をリードしていました。ところが2000年代後半には韓国・台湾企業の猛烈なキャッチアップを受け、苦境に追い込まれ、多くは撤退していきました。

有機ELについても日本勢が世界最先端の研究開発を進め、ソニーが世界初の有機ELテレビを発売しました。しかし、その後、韓国勢の積極的な投資とキャッチアップにより追い抜かれます。

風力発電関連機器と太陽光発電関連機器については、当初は日本勢も健闘していましたが、現時点では世界的に見るとシェアは小さくなり、撤退に動いているところが多いです。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:日本の製造業は衰退しているのか?液晶・有機EL・再生エネルギー

中国勢がテレビを大量生産!

液晶ディスプレイ産業は日本で大きく育ちましたが、その後、韓国・台湾勢の猛烈なキャッチアップで苦境に追い込まれ、多くの企業が事業縮小・撤退しています。その韓国・台湾勢も中国勢の猛烈なキャッチアップを受け、苦境に陥っています。

液晶ディスプレイ産業は大きく分けると、液晶パネル事業とそれを使ってテレビなどのディスプレイを作る事業があります。特に液晶パネル事業は、巨額の投資をして最先端の製造装置を導入した巨大工場を建設すれば高い生産効率を達成できる可能性が高くなります。通常は巨額の投資をするリスクと、大量生産した液晶パネルを売り切るリスクに直面し、投資に慎重になります。しかし、中国勢は、中国政府の巨額の助成金を得て、猛烈な勢いで複数の巨大工場を建設し、次々に稼働しています。

また中国国内で複数の液晶テレビメーカーがあり、中国国内で生産された安価な液晶パネルを用いて安価に液晶テレビを製造・販売します。中国国内に巨大な市場がありますが、それだけではなく海外にも大量に販売しています。

中国勢の圧倒的な大量生産により供給過剰になり、価格が下がりすぎ、業界のほとんどのメーカーが利益を出せない状況となっています。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:中国勢の攻勢でこれからのテレビはどうなる?供給過剰と淘汰?

LGはテレビ用有機ELパネルを独占的に販売!

家電量販店のテレビ売り場に行くと、大型の有機ELテレビが多数並んでいます。まだ液晶テレビよりはかなり高いですが、ソニーやパナソニックなどの日本メーカーからも有機ELテレビがハイエンドテレビとしてラインアップされてから、年々価格が下がり、販売数量が伸びています。

日本で有機ELの大型テレビを本格的に販売し始めたのは韓国のLGです。LGグループ内でテレビ用の大型有機ELパネルから製造しています。その後、ソニーやパナソニックも有機ELテレビの販売を開始しましたが、その有機ELパネルはすべてLGから供給を受けています。世界的に見ても、現時点でLGがテレビ用大型有機ELパネルをほぼ独占的に製造・販売しています。

LGが独占的にテレビ用大型有機ELパネルを製造・販売しているというと、大きな利益を上げているのではないかと思うかもしれませんが、意外なことに赤字です。LGは高価な有機ELパネルの価格を下げるために、積極的に投資をして大量生産し、それを売り切るために無理をして価格を下げました。それにより前述のように多くのテレビメーカーが採用し、ハイエンドのテレビとして有機ELテレビをラインアップしています。最終製品の価格が売れるレベルの価格になるように、有機ELパネルの価格を下げているということです。

LGがこのような戦略を採るのは、単純に有機ELパネルおよびテレビの販売数量を増やすというだけではないでしょう。その先に中国勢の猛烈なキャッチアップが迫ってくることを想定し、少しでもリードを稼いでおきたいということがあるでしょう。ディスプレイ産業の熾烈さと中国勢の脅威を感じます。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:LGは有機ELパネルを独占的に販売している!それでも赤字?

中国勢の攻勢に苦しむ韓国の液晶産業

日本のディスプレイ産業は、韓国勢と台湾勢の猛攻により衰退しました。その韓国勢と台湾勢も中国勢の猛攻に苦しんでいます。特に巨額の投資が必要な液晶パネル工場の建設においては、すでに台湾勢は脱落したと言われています。

韓国勢は、世界トップレベルのテレビのシェアを占めていますが、中国勢の大量生産により価格が下がり過ぎ、利益が出せない状況に追い込まれています。そのためサムスンは、下位機種には中国製のパネルを採用しているようですし、上位機種に投資を絞る方針です。基本的には中国勢が作れないような製品を作らないと勝負にならないということでしょう。

ディスプレイ産業では、後発でキャッチアップする方が有利な点は、最先端の製造装置を導入できる点、ヘッドハンティングなどでノウハウも手に入れることができ、研究開発リスクが低いなどの点でしょう。不利な点は、大型の工場を建設するために巨額の投資が必要なこと、先行者がある程度市場で知名度を築いている状況で顧客を獲得しなければならない点でしょう。

中国勢の場合は、中国政府の巨額の助成金がありますので、大型工場建設の投資リスクが非常に小さいこと、また助成金により投資負担が極端に少ないため、最初から価格を下げることが可能で、これにより新規顧客の獲得が容易なことが挙げられます。さらに日本など、液晶ディスプレイ産業から撤退した国からは人材をヘッドハンティングしやすく、製造装置メーカーも積極的な投資をするのがもはや中国勢しかありませんので、優れた装置を容易に手に入れられます。多くの点で中国勢が圧倒的に有利で、このままでは韓国勢もますます苦しくなるでしょう。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:中国勢が韓国勢の液晶を滅ぼす時がついに来た?LGは赤字!

日本の液晶・有機EL材料メーカーの将来は?

日本の液晶と有機ELディスプレイ産業は衰退し、生産の中心地は韓国と台湾に移り、そして今後は中国に移っていこうとしています。ディスプレイには多種多様な部材が使用されており、これらの性能がディスプレイの性能を左右するほどの重要な役割を果たしています。

液晶ディスプレイと有機ELは、日本勢が研究開発と事業化で先行したため、それらの企業と早くから共同で研究開発を進めた日本の部材メーカーは高い競争力を獲得しました。ディスプレイの生産拠点が韓国と台湾に移った後も、韓国と台湾国内では製造できない部材が多く、ほとんどの部材を日本企業が供給していました。特に韓国は、これらの日本の部材メーカーからの輸入が貿易赤字の主要因となっているため、「Buy Korea」のスローガンを掲げ、内製化する努力を進めましたが、貿易赤字を解消するほどまでには至っていません。

今後、ディスプレイの製造拠点は中国に移っていくものと予想されますが、中国もディスプレイ関連部材の内製化を進めています。すでに液晶パネルとテレビなどの製造の中心地となっていることから分かるように、産業的には川下から川上に向かって攻め上るような形になっています。それは売上規模の大きな産業から、国家戦略として攻め込んでいるようにも見えます。液晶パネル関連では、すでに偏光板事業のところまで中国勢が攻め込んできています。これまで偏光板のシェア上位であったメーカーも、将来的には中国勢と真っ向勝負は難しいと判断し、中国勢に技術指導をしてライセンス料をとるビジネスに戦略転換し始めています。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:日本の液晶と有機ELディスプレイ産業は衰退!材料メーカーの将来は?

ファーウェイ問題は米国にとって重要なのか?

米国と中国の貿易戦争の影響は世界的にかなり大きなものとなり、今後どこまでその影響が広がっていくのか懸念されます。特に中国ファーウェイ(Huawei)に対する米国政府の強硬な対応は、多くの人が当初想定していた以上の事態となっているのではないでしょうか?

米国政府は2018年8月成立の2019年度国防権限法(NDAA2019)で、中国の華為技術(Huawei)や中興通訊(ZTE)、監視カメ
ラ大手の杭州海康威視数字技術(HIKVISION )、浙江大華技術(Dahua Technology)、海能達通信(Hytera)の製品や部品の調達を禁止する方針を決定しました。同盟国にも排除を要請しているようです。この中でもファーウェイ製品が、スマホで世界2位、5G基地局関連で世界1位とシェアが大きく、大きな注目を集めています。

すでに複数の企業がファーウェイとの取引を制限あるいは停止する動きを見せ始めています。米国内では、すでに5Gネットワーク内でファーウェイの通信機器の採用を、米国政府が認めなくなっています。

なぜここまで米国政府はファーウェイに強硬な姿勢を取るのでしょうか?米国政府の発表によれば、その根底には米国の安全保障に驚異をもたらす可能性があるからです。5Gの通信機器や半導体関連となると、軍事的に転用するすることも容易であるため、このようなアクションとなったわけです。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連技術:ファーウェイ問題に米国はなぜここまで強硬になるのか?

中国のレアアース輸出規制による影響

米国と中国の争いに端を発し、中国がレアアースの輸出規制をする可能性が高まっています。そもそもレアアースとは何でしょうか?レアアースが輸出規制されるとどのような影響が懸念されるのでしょうか?

レアアースとは、以下の17種類の希土類元素のことです。これらのすべてが工業的に重要なわけではなく、現時点ではいくつかのレアアースが特定の用途で極めて優れた特性を発揮するために重要な材料となっています。具体的には以下のようなものです。

Y(イットリウム):白色LEDの蛍光体、レーザー、コンデンサ、超伝導材料、光学ガラス
Nd(ネオジム):磁石・磁性体材料、レーザー、コンデンサ、超電導材料
Sm(サマリウム):磁石・磁性体材料
Eu(ユウロビウム):LED用蛍光体
Er(ユウロビウム):レーザー、通信用光ファイバー増幅器
Dy(ジスプロシウム):磁石・磁性体材料、プリンターの印字ヘッド
Ce(セリウム):研磨剤
Tb(テルビウム):プリンターの印字ヘッド

レアアースは、地球の一部の地域に偏在していますが、それでも中国の埋蔵量は3割程度とされています。それにもかかわらずなぜ中国が産出量の97%を占めているのかと言えば、レアアースを採掘し、精製して製品として出荷するまでのコストが圧倒的に安いためです。

日本はこれまでの経験を踏まえ、レアアースの中国依存度を下げています。2012年上期でレアアースの中国依存度が50%以下になりました。以前よりは中国が輸出規制した場合の影響は下がっているようです。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:レアアースを中国が輸出規制すると何に影響が出る?

ディスプレイ産業の水平分業と輸出規制

日本から韓国への輸出において、フッ化水素、フッ化ポリイミド、レジストなどの管理を強化することとなり、大きく報道されました。これは輸出禁止ということではなく、これまでの貿易管理上の優遇措置を取り消すということです。

液晶ディスプレイなどのフラットパネル産業は日本で生まれて大きく育ちました。当初は垂直統合型が主流でしたが、デジタル化の波が押し寄せ、技術のすり合わせ的な観点から強みを発揮することができず、国際的な水平分業型にビジネスモデルが変化していきました。水平分業型が主流になると、競合他社と技術的な差別化が難しくなり、急速に韓国・台湾・中国にキャッチアップされました。

改めて、水平分業型のビジネスモデルのリスクも痛感します。特定の国の何らかの部材や製品に依存するほどリスクが大きくなるからです。これまでは国際的な水平分業型を進めないとコストダウンできず、世界市場で勝ち残れないことが多かったです。今後はこのような産業システムが変わっていく可能性もあるでしょう。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:輸出規制とディスプレイ産業の水平分業!追加関税も影響!

研究開発の人材不足は危機的な状況

日本では古くから「技術立国」という言葉がよく使われています。「国土が狭く、資源も乏しいこの国では、世界最高水準の科学技術を活用して国を支えていくべきである」という考え方を表す言葉です。技術立国を支えるベースには「研究開発」があります。研究開発のリスク・必要性とはどのようなものでしょうか?

研究開発は創意工夫が大切で、自由な発想を重んじなければいけませんが、企業であれば研究開発に多額の資金を投じるので、最終的には売上・利益に貢献しなければなりません。売上・利益のある一定の割合を研究開発に投じるとしている企業も珍しくありませんが、それが将来の売上・利益に貢献するという好循環が途切れると、企業は窮地に追い込まれます。発明は良いアイデアが思いつくかどうかに依る部分も多いので、研究開発はある意味ギャンブルでもあります。これが研究開発のリスクの1つと言えるでしょう。

理工系の大学は、一般に文系の大学よりも学費が高く、授業・研究などでの拘束時間も長く、専門を生かした仕事に就くには大学院まで行く必要がある場合が多いことから、志望者が減少する可能性があります。また日本の大企業の経営層にはメーカーでも文系出身者が多く、理工系は前述のように大変な割には報われないというイメージがあり、さらには大手電機メーカーのリストラも続いたことも、理工系志望者の減少に拍車をかけそうです。研究開発に従事する人材不足はますます深刻になりそうです。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:研究開発の必要性・リスクとは?人材不足は危機的な状況

ソニーとマイクロソフトの提携の意味すること

ソニーは、かつてはブラウン管テレビのトリニトロンや、画期的な新製品であったウォークマン、パソコンのVAIOなどの魅力的な電気製品で世界を席巻しました。ところがその後赤字に転落し、グループ全体で何万人ものリストラを行ってきました。その結果、業績は回復し、2019年3月期は、連結の営業利益が2年連続過去最高となりました。

なぜソニーの業績がここまで復活できたのか?それは勝てる分野に事業領域をシフトし、リソースを集中させてきたからでしょう。選択と集中という言葉は使い古されるぐらいよく聞きますが、それを実践することは生易しいことではありません。

ソニーはリストラを進め、売上の4分の1を占めるゲームや音楽、半導体などが収益の柱となっています。19年3月期は連結営業利益8942億円のうち35%をゲーム事業が稼いでいます。これらがソニーを支える事業となっていますので、選択と集中に成功したと言えます。もちろん、テレビやスマホなどの事業も撤退したわけではありませんが、これらについては赤字幅を縮小することにかなりの努力を費やしてきました。

評価すべきは、現在の事業の脅威となる可能性があるクラウドゲーム配信サービスに、自ら乗り出していることです。また最大のライバルの1つであるマイクロソフトと、将来を見据えた提携に踏み切ったことも大英断です。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:ソニーは再び成長するのか?マイクロソフトの提携に未来を感じた?

防水・防塵のカメラとパソコンにみる日本の技術力

高性能なスマホの普及によってコンパクトデジカメが売れなくなりました。またスマホでウェブブラウジングやいろいろなことができてしまうので、パソコンを使えない大学生が増えたとも言われています。それでもスマホが常に優れているわけではありません。スマホには無いようなタフなデジカメとノートパソコンがあります!やはり日本の技術力は高いです。ニッチな分野ですが、日本企業が技術力をアピールできるところでもあります。

スマホの性能は向上していますが、それでも海水中で海の中の生物を撮影するのは難しいでしょう。プロカメラマン用の注意中撮影用の機材もありますが、もっと多くの人に気軽にできるような防水・防塵性に優れたコンパクトデジカメがあります。撮影用のアクセサリーも豊富で、マクロ撮影や本格的な水中撮影にも適切なアクセサリーを組み合わせれば対応可能です。

多くの機器がインターネットに接続する時代ですので、過酷な現場でもノートパソコンが必要となることがあります。ノートパソコンは精密機械ですので、通常は水やほこりに弱いです。そんな過酷な環境下で使用するために開発されたノートパソコンがあります。詳しくは以下の記事で紹介しています。

関連記事:防水・防塵のカメラとパソコン!日本の技術力の高さを実感!

まとめ

ディスプレイ産業と日本の研究開発動向についてまとめました。熾烈な国際競争というものを感じます。

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