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VAIOに見る日本メーカーの生きる道

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シャープの経営難に代表されるように、日本の電機メーカーは苦境にあります。韓国・台湾・中国などの攻勢で、テレビ、パソコン、スマホなどは多くのメーカーが撤退したり、規模縮小を余儀なくされています。市場規模が大きいため、液晶テレビなどがこの観点で繰り返し報道されています。ここではパソコンに目を向けてみます。

2015年の国内のパソコン出荷台数は1055万台でした。1位NEC・レノボジャパングループ、2位富士通、3位東芝、4位HP、5位デルです。

NEC・レノボジャパングループは、NECと中国のレノボの合弁で設立された会社です。過半数をレノボが握り、さらにNECが出資比率を下げることが発表されています。NECが単独でのパソコン事業継続が難しいと判断し、要するにレノボに売却されることになったわけです。ちなみにレノボはIBMのパソコン事業を買収し、ThinkPadブランドを持っています。

富士通はNECと並ぶ日本の有力パソコンメーカーでしたが、2015年度のパソコン事業は赤字です。東芝もパソコン事業は赤字で、分社化されました。本当に大変です。

VAIOはかつてはSONYのパソコンのブランドでしたが、すでにSONYから分社化し、VAIOという会社として経営されています。先日は、富士通、東芝からパソコン事業を切り離し、VAIOと統合するという噂がありましたが実現しなかったようです。

ノートパソコンは、これまで日本から魅力的な製品が多数発売されてきたこともあり、このような苦境に陥ったことが残念です。このまま日本からパソコンメーカーは無くなってしまうのでしょうか?

先日、VAIOが独立2年目にして2016年5月期が黒字になったとの報道がありました。これは日本のパソコン業界にとっては明るい勇気付けられる出来事です。

規模を縮小し、機種を減らし、徹底したコスト削減によって黒字化でしたそうです。そのVAIOの拠点は長野県安曇野にあります。つまり日本国内でもパソコン事業を黒字化できるのです。

大企業では何十万人も社員が居て、何百万台も販売しているのに赤字という事態が続いています。何年もリストラの努力をして、結果として撤退という事態に追い込まれることも少なくありません。反対にほんの数人で始めた会社が急成長することもあります。激動のビジネスの世界ではこのような一見不思議なことがあちこちで起こっています。

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変化の激しい業界では、多数の従業員を抱えて事業を継続していくのは極めて大変なことと言わざるを得ません。安易に事業規模を拡大すると命取りになります。

しかし、商品を絞り、安易に拡大したり、大きな設備投資をせずに経営していけば生き残れる可能性があります。VAIOはそんなコンセプトを実証してくれました。

きっとこれからの日本メーカーの戦略の参考になるでしょう。
【大前研一のケーススタディ】もしも、あなたが「VAIOの社長」「エナリスの社長」ならばどうするか? [ 大前 研一 ]

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-リストラ

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