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中国勢の攻勢にでこれからのテレビはどうなる?供給過剰と淘汰?

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2001年にシャープが液晶テレビ「アクオス」を発売して以降、急速に液晶テレビは普及し、シャープはその主役になりました。しかし、韓国勢からの激しい追撃もあり、2000年代後半には早くも経営危機に陥りました。代わって主役に躍り出た韓国勢も、中国勢の猛攻に遭い、厳しい状況となっています。これからどうなるのでしょうか?

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韓国勢の攻勢が日本のテレビ用パネルは窮地に

日本の電機メーカーを中心としたディスプレイ産業の衰退は、いろいろなところで書かれていますが、これからのディスプレイ産業を考えるために、少しだけ再度振り返ってみたいと思います。

2001年に発売された最初のシャープの液晶テレビ「アクオス」は、当時のブラウン管テレビよりも画質が悪かったのですが、ブラウン管テレビではできない「薄型」と「平面」という特徴から未来が感じられました。その後は、年々画質が向上し、今では4Kテレビが当たり前、最上級は8Kテレビとなっており、これらの画質に不満を持つ一般の人はほとんどいないでしょう。

ある意味、技術的に成熟したわけです。そのため、ここに至るまでに製造コストを下げるための投資競争となり、それについていけない企業は、テレビ用液晶パネルの生産から撤退していきました。日本勢で果敢な投資を行ったシャープが経営危機となり、鴻海精密工業の傘下に入りました。

日本勢を窮地に追い込んだ主力は、韓国勢のサムスンとLGです。両社は世界のテレビ市場でも1位と2位のシェアを占めています。

このことから日本勢が、韓国勢から猛烈なキャッチアップを受ける分野で戦うのはかなり不利なのではないかと考えられます。しかし、その韓国勢さえ、今度は中国製の猛攻に苦しんでいます。

中国勢の攻勢に韓国のテレビ用パネルも窮地に

中国では恐ろしい勢いで液晶パネル工場の新設・生産開始が続いています。2017年から大型液晶パネルの出荷量で世界1位となっているBOEを筆頭に、最先端の10.5世代の生産ラインが大幅に拡充しています。2022年までに第8世代以上の大型生産ラインは、19ライン以上になると予想されています。

技術が成熟してくると、キャッチアップしやすくなりますし、投資・価格競争となって撤退する企業が出始めると人材ごと獲得するのも容易になります。そこに中国政府からの資金的なバックアップも加わると、ものすごいスピードでキャッチアップしてくることになります。実際、BOEが作る最高級の8K液晶ネルの画質は、シャープやサムスンが作るものと比べても、一般の人には違いがわからないでしょう。

年々中国での液晶パネルの生産量が増えてきますので、価格下落も進みます。韓国勢でさえそれに対抗することは難しく、かなり厳しい状況と報道されています(*韓国勢は、液晶パネルと有機ELパネルを手掛けており、液晶パネルのみの業績が公表されていませんが、赤字になっていると言われています)。

中国勢の液晶パネル工場への投資に恐怖を感じるのは、ひたすら海外勢に勝つために量産し、価格競争を挑んできており、まるで需要動向を考慮していないように見受けられるからです。確かに日本勢・韓国勢に勝てるかもしれませんが、明らかに供給過剰になった場合にどのようなことが起こるのか想像することも難しいです。そんな兆候がすでに見え始めています。


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中国勢の攻勢でこれからのテレビはどうなる?

巨大な人口を擁する中国においても中国国内のテレビ市場が失速しています。2018年の販売総額は前年比11%減、2019年1~3月も前年比16%減と急減しています。中国国内では40ものテレビブランドが存在しており、価格低下が著しいです。

特に中古部品や不良部品を使って格安テレビを販売するブランドが存在し、テレビの価格を大きく下げる結果になっています。ハイアール、コンカ、ハイセンス、スカイワース、TCL集団、四川長虹電器などの主要メーカーの平均販売価格も軒並み下落しており、収益を圧迫しています。

圧倒的な大量生産による価格競争で韓国勢を窮地に追い込んできた中国勢が、今度は中国勢同士の価格競争の局面になり、淘汰が進むと予想されます。その背景には、中国国内ではまだまだ所得が低い層が多数存在し、価格だけで選ぶ人が多いこともあるようです。

高機能のテレビを輸出拡大していくことも考えられますが、あまりに巨大な生産量となるとそう簡単ではないでしょう。また中国と米国の貿易に関する争いも影響してくる可能性があります。

中国国内でテレビメーカーやパネルメーカーの淘汰が始まった時にどのような事態となるのか、これまでに類似の事例が見当たらないだけに、予想が難しいです。

(*参考文献:日本経済新聞 2019年6月5日(水)朝刊8面)

まとめ

中国勢のテレビメーカー、パネルメーカーの状況について紹介しました。貿易に関する米国と中国の争いという要因も加わり、今後の展開が予想しにくいです。

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