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信用残高の買い残と売り残の意味は?株式投資の基礎知識

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一般の個人投資家には、信用取引はおすすめしません。現物の株を買って失敗してもその投資資金を失うだけですが、信用取引で失敗すると大きな借金が残る可能性がり、ハイリスクだからです。しかし、現物株で投資する個人投資家でも信用取引残高については基本的なことを知っておいた方が良いでしょう。以下に紹介します。

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信用残高の買い残と売り残の意味は?

株式投資の信用取引とは、お金を借りて株式の購入から取引に入る「買建て(信用買い)」と、株式を借りてその売却から取引に入る「売建て(信用売り)」があります。取引を終了させるには反対売買を行います。ただし、買建ての場合は、その株式の代金を返却し、株の現物を引き取る「現引」という方法、売建ての場合は、売却した株式と同じ銘柄・株数を返却し、代金を受け取る「現渡」という方法もあります。

信用残高(信用取引残高)とは、信用取引を行い、決済されずにそのまま市場に残っている信用取引の残高です。買建ての残高を「信用買い残」、売建ての残高を「売建て残」と言い、「信用買い残」を「信用売り残」で割った数値を「信用倍率(倍)」と言います。

信用取引を行う場合は、制度信用取引と一般信用取引があります。これらの取引の比率は日々変化していますが、一般的には制度信用取引の方が一般信用取引に比べて数倍多いようです。制度信用取引では、返済期限が6ヶ月で、この期間内に反対売買を行わないと強制的に反対売買が行われます(*詳細なルールは証券会社によって異なります)。

信用残高の買い残と株価の動向

信用買いを行う人はどのようなことを考えて行うでしょうか?信用買いをした後に、株価が上昇してより高い株価で売却しないと利益を得ることができません。したがって、「近い将来に株価が上がる」と予想した人が信用買いを行っていると考えられます。つまり、信用買いが増えてくると、「近い将来に株価が上がる」と予想する人が増えているということを意味します。

「株は美人投票」とも言われますので、「近い将来に株価が上がる」と予想する人が増えるということは良いような印象を受けます。しかし、信用買い残が増えると必ずしも株価がすぐに上がるとは限らないことにも注意が必要です。徐々に上がり始めた株価に、反対売買をぶつけて上値を抑えることもあります。

信用取引を基に株価動向を予想しようとする際に、信用倍率をチェックする人もいて、「信用倍率が1以下ならば良い」という意見もあります。しかし、前述のように[信用倍率]=[信用買い残]/[信用売り残]ですので信用取引のほんの一面を表す情報に過ぎません。

信用倍率だけで判断するのではなく、残高の量とその銘柄の日々の平均的な出来高との比較も必要ですし、買い残と売り残の時系列での推移、株価チャートとの比較をした方がより深い分析ができます。またその銘柄のファンダメンタルズの分析も行うことも当たり前と考えましょう。

よくあるパターンとしては、何らかの悪材料が出て株価が大きく下落した際に、ある程度の株価から反発を予想した信用買いが入りやすくなり、買い残が増えていきます。その後、さらに株価が下落したり、低位安定となってしまうことがあり、買い残が多いまま推移することがあります。このような状況となると株価が上昇する時の下押し圧力となります。それらの売りをこなしながら株価は時間をかけて上昇し、買い残が減っていきます。このような状況を観察しながら、買いのタイミングを決める参考としても良いでしょう。


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信用残高の売り残と株価の動向

信用売りを行う人はどのようなことを考えて行うのでしょうか?信用売りをした後に株価が下落し、より低い株価で買い戻すことで利益を得ることができます。したがって、「近い将来に株価が下がる」と予想した人が信用売りを行っていると考えられます。

したがって、信用売残が増えてくると株価の先行きに不安を感じるかもしれません。しかし、信用売残が増えたからと言って、必ずすぐに株価が下がるとは限らないことに注意が必要です。信用売りを行っている人にとって恐怖なのが、予想に反して株価が上がっていく「踏み上げ」です。株価が上昇していくと含み損がどんどん増えていきますので、損失を覚悟して反対売買する人が増えます。それによって株価がさらに上がって行きます。

これはあくまでも一例であり、信用売り残や信用倍率のみから株価動向を完全に予想できるわけではありません。前述と同様にその銘柄のファンダメンタルズの分析は必要ですし、信用残高の量と出来高の比較、時系列での推移と株価と比較などを行った方がより深いことが分かります。株式投資をする際のタイミングを判断する一つの情報と考えましょう。

まとめ

信用残高の買い残と売り残、信用倍率などを説明しました。またよくある株価動向の一例と、買い残と売り残の関係について紹介しました。本記事は株式投資の勧誘を目的としたものではありません。株価は予想に反して動き、損失を発生させる可能性があります。必ず自己責任で行って下さい。

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