有機ELテレビは液晶テレビのシェアを奪い主流になるのか？

家電量販店のテレビ売り場に行くと、美しい映像を表示している有機ELテレビが増えてきました。以前と比べると価格も急速に下がっているようです。テレビの購入を検討されている場合は、有機ELテレビを選ぶか、それとも液晶テレビを選ぶか悩むのではないでしょうか？今後はどちらが主流になるのでしょうか？

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有機ELテレビは液晶テレビのシェアを奪っている！

現在、日本で販売されている有機ELテレビは、韓国のLGが製造した有機ELパネルを使用しています。LGも数年前に日本に再参入して有機ELテレビを販売しています。ソニー、パナソニック、東芝などの日本メーカーは、2017年から大型有機ELテレビの販売を開始しました（＊ソニーは2007年に11インチの世界初の有機ELテレビを発売し、その後、撤退したことがあります）。つまり、2016年までは日本メーカーの有機ELテレビの販売シェアはゼロだったのですが、2017年にはソニーがプレミアム有機ELテレビのシェアで44%を獲得し、トップとなりました（＊グローバルＩＴ専門市場調査機関のＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔのちょうさによる）。世界のテレビ市場における有機ELのシェアは金額ベースで4.5%となりました。まだまだ圧倒的に液晶テレビのシェアが大きいですが、2015年には有機ELのシェアが1.1%であったことを考えると、急速にシェアを伸ばしていると言えます。

数年前には有機ELテレビのシェアはゼロであったわけですので、着実に液晶テレビのシェアを奪っています。家電量販店やインターネットでのテレビの販売価格を見ると、急速に価格が下がっているのが分かります。そのため金額ベースでの世界でのテレビ市場は伸び悩んでいますが、台数ベースでは伸び続けており、世界の液晶テレビの販売台数が減少しているわけではありません。

有機ELテレビはさらに液晶テレビのシェアを奪うのか？

テレビ用の有機ELパネルの事業はリスクが高く、巨額の投資をして大量生産できる工場を建設し、高い稼働率で生産を続けないと黒字になりません。そのような理由で、現在ほぼテレビ用有機ELパネル市場を独占しているLGも、自社のテレビに使うだけではなく、ライバルのテレビメーカーであるソニー、パナソニック、東芝に有機ELパネルを供給しています。したがって、ソニーの有機ELテレビが売れることは、LGにとっても悪い話ではありません。その結果、有機ELパネル工場の稼働率が上がり、生産量が増えれば、有機ELパネルの価格が下がり、最終製品の有機ELテレビの価格低下にもつながり、さらに売れるポジティブなサイクルになるからです。実際、日本での有機ELテレビの価格も急速に下がっており、さらにシェアを増やしていくのはほぼ間違いないでしょう。

この熾烈な価格競争の中、液晶テレビもさらに価格を下げています。細かな性能の違いはありますが、大多数のユーザーはそこまでこだわりはなく、安い方を選ぶことが多いようです。特に世界を見渡せば日本よりも所得の低い国々は多く、低価格品を求める傾向は強いです。世界シェアでは、当面は液晶テレビが主流であることは間違いなさそうです。

有機ELテレビは液晶テレビをよりも主流になる？

テレビ市場における有機ELテレビと液晶テレビのシェアを予測する際に、その根本である有機ELパネルおよび液晶パネルの生産工場の状況を見ると参考になるでしょう。これらのパネル工場は大規模なもので、投資計画を立て、用地を取得し、建設から本格的な生産を開始できるようになるまでに数年は要するでしょう。最近は企業のIR活動も積極的で、投資計画が決まった段階で発表されることが多いようです。

現時点ではLGが有機ELパネル事業をほぼ独占しています。日本では大型のテレビ用パネルの工場建設は考え難く、最近も撤退や縮小に関する動きの方が目立ち、もはやシャープの堺工場のみです。それとは反対に、中国国内では政府のバックアップを得て、巨大なパネル工場の建設や生産開始が複数あります。韓国メーカーもこれから韓国国内で大規模な投資をするよりは、中国へ進出する動きを見せています。中国で生産されるテレビ用パネルは液晶が圧倒的に多く、生産能力から考えても、少なくとも今後10年間は液晶テレビが主流となるでしょう。中国で生産される液晶パネルにより、さらに液晶テレビの低価格化が進み、世界のテレビ市場での液晶テレビの販売台数を伸ばしていくでしょう。

ガラパゴスなどど言われるように、日本は少々特殊な市場です。有機ELテレビのシェアは増えると予想されますが、人口減などもあり、テレビそのものの販売台数が大幅に増えることは期待できないかもしれません。

まとめ

有機ELテレビの低価格化が急速に進み、シェアを伸ばしています。特にハイエンドのテレビでの伸びが大きく、日本メーカーも利益率を考えて注力していくものと予想されます。しかし、液晶テレビの低価格化もさらに進み、少なくとも今後10年間は、世界市場において液晶テレビが主流であることはほぼ間違いないでしょう。

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